週刊東洋経済４月２１日号に、不動産投資の特集が組まれていました。「大空室時代が来る！不動産投資サバイバル」と刺激的なタイトルが表紙を飾っていましたので、手に取ってみました。
まず、不動産投資の「ブームは一服、見通し晴れず」を見出しに、それを裏付ける資料が何点か掲載されていました。不動産投資家が急増したことに伴う金融庁の監督強化や金融機関のアパートローンの積極姿勢が鈍化していること、空室率の上昇、賃料が頭打ち傾向になっていることなど、マイナス要因が多くなっている現状が資料から把握できました。
その上で、ローン完済のゴールまでたどり着ける投資家は僅かと指摘し、「人口減で空室が増えるとローン返済に行き詰まる地主も増える可能性がある」と警鐘を鳴らしています。投資の失敗で破たんに至るケースがここ数年で急増している事例も挙げながら「投資ではなく空室を埋める経営をしているつもり」とある投資家の声も紹介されていますが、不動産投資が長期にわたって賃貸物件を経営する賃貸事業であることに間違いはありません。ネガティブに書かれているのを読むと尻込みしてしまいそうになりますが、投資をする前にしっかりと投資分析を行い、不動産コンサルタントををパートナーとする場合はその選択を誤らなければ、成功する確率は極めて高くなります。このことについては、弊社刊「プロが教える 不動産投資の真実に」にも詳しく書かれていますので、ご一読いただければと思います。